フランス革命と宗教・信仰に関する一問一答

フランス革命以降に政教分離（ライシテ）が進んだ理由には、革命期における教会と国家の対立や、啓蒙思想の普及が大きな影響を与えました。フランスでは長い間、カトリック教会が国家権力と結びつき、特権階級の一部として多大な権威を持っていました。しかし、この構造が旧体制（アンシャン・レジーム）の象徴とみなされ、革命派から激しい批判を受けることになったのです。

 

革命初期、1789年の教会財産の国有化や1790年の聖職者市民憲法は、教会を国家の支配下に置く試みでしたが、これが聖職者と信者の分裂を招きました。また、ロベスピエールら急進派による理性崇拝運動では、カトリック教会の影響を排除しようとする極端な政策がとられ、教会と国家の関係はさらに悪化しました。

 

こうした背景に加え、啓蒙思想家たちの影響も無視できません。ヴォルテールやルソーらが提唱した「宗教から自由な理性」の概念は、政教分離の理論的基盤となりました。フランスでは、個人の信仰の自由を守る一方で、公的な場から宗教を排除し、政治における中立性を確保しようという考えが根付いたのです。

 

その後、19世紀にはナポレオンの宗教協約（コンコルダート）によって一時的に国家と教会の関係が修復されましたが、20世紀に入ると1905年の政教分離法によって、ライシテが法的に確立されました。この法律は、信仰の自由を保障すると同時に、国家がいかなる宗教にも関与しないことを明確にしたものです。

 

このように、フランス革命で始まった教会と国家の分離の動きは、自由と平等を追求するフランスの価値観の中で発展し、政教分離（ライシテ）として確立されたのです。この理念は今なおフランス社会の基盤となっています。

 

リヨンのライシテプラーク
フランス、リヨンの公共スペースに設置され、政教分離の原則を象徴するプラーク。公共の場における宗教の影響から離れることを表明するもの。
（出典：Creative Commons CC0 1.0より）